マウントゴックス(Mt.GOX)とは?事件やその後についてまとめ

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仮想通貨を始めると必ず聞く、「マウントゴックス」「ゴックス」という言葉。

意味はご存知ですか?

マウントゴックスとはなにか?

事件の経緯は?

その後どうなったのか?

そんな疑問を解決していき、最後にはコインチェック事件との比較と、今すぐできるリスクヘッジをご紹介します。

マウントゴックスとは

一言で言うと…

マウントゴックスとはそもそも、

世界一の取引量にもなった大手の仮想通貨取引所のこと

マウントゴックスのスタートは2009年、トレーディングカードの交換所としてでした。

設立者はジェド・マケーレブ氏という方で、リップルステラなどの主要アルトコインの創始者でもあり仮想通貨界の重要人物です。

マウントゴックスがビットコイン事業へ正式に舵を切ったのは翌年の2010年。

その後2013年頃、ユーロ圏のキプロス共和国で金融危機が起こり、人々が自分たちの資産価値を守るために買い求めたのはビットコインでした。

そのような国際情勢の変化で仮想通貨は注目を浴び始め、ビットコインの成長とともにマウントゴックスも世界最大規模の取引所までに成長しました。

マウントゴックス事件

そんな大手取引所であった「マウントゴックス」のイメージが一変してしまったのは2014年の出来事でした。

2014年2月、10日間かけて顧客・会社資産併せて85万BTC(日本円で約470億円)という多額のビットコインが消失する事件が発生したのです。

ハッカーはマウントゴックスが中央管理する取引台帳の記録を不正に書き換え、ハッカー自らの預金を増やし少しづつ引き出していったものとみられます。

マウントゴックスはその不正にすぐ気づくことができず、結果的に10日間で約470億円という巨額の資産が奪われる大事件に発展しました。

当時、ビットコインや仮想通貨についての知識が浅かった世間では、「ビットコイン消失」というネガティブなニュースは「ビットコインは危険」という誤解を招きましたが、正しくは管理をする取引所側のセキュリティ・管理面の甘さが原因の事件でした。

マウントゴックスにビットコインを保有していたユーザーからは世界中で抗議が殺到。

取引所は結果65億の負債を抱えて破綻することとなりました。

この事件をきっかけに仮想通貨保有者のなかでは、仮想通貨を消失したことを指す「GOX(ゴックス)」という言葉もスラングとして使われるようになるなど、仮想通貨の歴史に残る事件となりました。

事件のその後

その後の調査で、コインの消失は内部に精通した人間による不正操作との疑いが浮上しました。

マウント・ゴックス元CEOマルク・カルプレス氏も水増ししたビットコインの販売と2.3億円着服の疑いで逮捕されましたが、カルプレス氏は容疑を否認しています。

2017年7月にはさらにマウントゴックスの事件に関与したとして取引所運営のロシア人男性が逮捕。

事件の真相は現在も調査中です。

コインチェックとの比較

マウントゴックスで想起されるのは、同じく多額の資産をハックされた日本の取引所コインチェック

そんなコインチェックとマウントゴックスの事件規模を比較してみましょう。

マウントゴックスコインチェック
取引所事業開始 2010年~ 2012年~
事件発生時期 2014年2月 2018年1月
流出総額(仮想通貨) 85万BTC 5億2300万XEM
流出総額(日本円) 約470億円※ 約580億円
被害に遭った主な原因ホットウォレット管理

・事件当時システムのバグ

多数発生→悪用されたか

関係者着服の疑い

 ・ホットウォレット管理

マルチシグネチャ不採用

※マウントゴックスの正式発表では当時の日本円で約115億円相当とされていますが、他の仮想通貨取引所の当時のビットコインの値段(1BTC=約5万5千円)で算出すると約470億円とされます。

2017年まではマウントゴックスは仮想通貨史上最大規模のハッキング事件でしたが、2018年の1月、日本の大手取引所コインチェックがその記録を塗り替えて世界中に大きく報じられました。

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ちなみにマウントゴックス元社長マルク・カルプレス氏が

「(コインチェックのセキュリティは)かなり甘いと感じた」と言及したことも話題に。

発言主は、2014年に480億円相当の仮想通貨「ビットコイン」流出が発覚した、当時世界最大の仮想通貨取引所マウントゴックスのマルク・カルプレス元代表。

マウントゴックス自体が何度もハッキングにあっていたため、ネットでは《今世紀最大の「お前が言うな」》などと揶揄する声が相次いだ。

引用:http://bunshun.jp/articles/-/6151

  今からできるリスクヘッジ

マウントゴックスの消失したビットコインは今も被害者に返っていません。

コインチェックは全額補償を発表しましたが、具体的な時期や補償の目途は未定です

しかし仮想通貨を売買するのには利用せざるを得ない取引所

私たちはどのようにリスクを回避すればいいのでしょうか?

今回はリスクヘッジの例をいくつかご紹介します。

ウォレットを利用する

ウォレットとは、その名の通り仮想通貨のお財布のようなもの。

頻繁に取引することのない仮想通貨は個人のウォレットに移しておくのが基本です。

ウォレットはオンライン・オフラインで複数の種類が存在しますが、よりセキュリティを重視する方にはハードウェアウォレットがおすすめです。

Ledger Nano S - The secure hardware wallet

このハードウェアウォレットとは、簡単に言えば資産を動かすのに必要な秘密鍵を物質的端末に移しておくもの。

仮想通貨の取引のたびに端末をPCにUSB接続しないといけないという制約を付けることで、秘密鍵は常にオフラインの端末で管理でき、オンライン上での情報流出を防ぐことができます。

代表的なものではLedger Nano STREZORが挙げられます。

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この記事ではLedger Nanoウォレット/Ledger Nano Sウォレットについて、購入方法から使い方まで分かりやすく解説! Ledger N
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このように、よりセキュリティの高いウォレットで資産を守ることも取引所のハッキング被害から資産を守る方法のひとつです。

取引所を分散利用する

やはり仮想通貨の売買に取引所は欠かせません

そんなときは取引所を複数利用する方法が多額のハッキングを回避するひとつの手段と言えます。

例えばコインチェック事件の例で言うと、すべての資産をコインチェックだけで管理していた利用者は1か月以上自分の資産を引き出せないという状況に陥っています。

もし少額ずつを複数の取引所で管理していれば、仮に一か所がハッキングされて資産をロックされてしまっても他の取引所の資産は自由に引き出すことができます

取引所の登録は無料なので、各取引所の特徴をよく知り使い分けることがおすすめです。

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まとめ

今回はマウントゴックスとそのハッキング事件についてまとめました。

マウントゴックスでは未曾有の資産消失事件があったにも関わらず、コインチェックでも多くの人が資産をハックされてしまいました。

事件を総括して言えることは取引所の危機管理と同じく、わたしたちの危機管理の意識も高めておく必要があるということです。

マウントゴックス事件を参考に、ぜひ仮想通貨の管理方法を見なおすキッカケにしてみてくださいね。


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